愛車を廃車にしたいけど、車の走行距離が少ないから廃車にしようか悩んでいる方いませんか？廃車にするタイミングは人それぞれ異なります。
一部の方の意見では、走行距離が10万km以上になると、廃車を検討した方が良いという意見もありますが、実際にどのタイミングと走行距離がベストなのでしょうか？
この記事では、廃車の目安となる走行距離について徹底解説します。廃車検討している方は、是非参考にしてみてください。
廃車を判断する目安走行距離は？
愛車の廃車を検討する方の中には「走行距離」を1つの判断基準とする方もいるでしょう。
走行距離で廃車するのか判断する基準は「15万km〜20万km」のタイミングです。
15万km以上走行する車を国内で再販することは難しいでしょう。海外への転売を検討する方も中にはいますが、自分が想像している以上に高い買取金額を業者から提示される可能性は低いです。
また、15万km以上走行すると、エンジン本体やエンジン周りに不具合や故障が発生しやすくなります。結果的に乗り続ける選択をとっても修理代だけが重なっていき、最終的には新しい車を購入した方が得と判断する方も多いです。
走行距離で廃車を判断する場合には、15万km以上なのか、15万km以下なのかを1つの判断基準にしてみることをおすすめします。
車の目安寿命はどのくらい？
車の寿命は「初度登録から10年」と言われています。10年以上経過している車は「高年式車」と言われ、車両価値が限りなくゼロに近い状態になります。
車の消耗部品であり、年々各駆動部品は経年劣化していきます。10年以上経過している車は走行距離が15万kmの場合と同じく、エンジンやエンジン周りの損傷、不具合が発生しやすくなり、修理代が余計に発生しやすいでしょう。
車の廃車を判断する際には、走行距離以外にも「初度登録から何年経過しているのか」も1つの判断材料として意識してみてください。
少しでも車の寿命を伸ばす方法
車の寿命を少しでも伸ばす方法は、具体的に2つあります。
・車の定期メンテナンス
・日々の運転を工夫する
車の定期メンテナンスとは、エンジンの点検や部品の交換、オイル交換、タイミングベルトの確認、タイヤの溝、バッテリー残量の確認など、半年置きに実施する車の診断です。
定期点検を実施することで、車の不具合や故障をいち早く予防できるメリットがあります。また、ボディや下回りの腐食やバッテリー残量低下によるエンジンがかからない車両トラブルも未然に防げるため、万が一のトラブルに発生する費用を最小限に抑えられます。
他にも、急発進や急停止などのエンジンに負担がかかる運転をせずに、安全運転を意識することも車を長く乗り続けるために重要なポイントです。
車が寿命を迎えた際の選択肢
車が寿命を迎えた際の選択肢は3つあります。
・修理しながら乗り続ける
・下取りや買取に出す
・廃車にする
それぞれ詳しく解説します。
修理しながら乗り続ける
どうしても現在所有している車を乗り続けたい場合には、修理しながら乗り続けるしか方法はありません。多少の費用は発生しますが、乗り続けられない訳ではありません。
ただし、自動車メーカーが提供している部品の生産が終了している場合には、代替品を探す必要があるため、修理できるケースと修理できないケースが発生してしまうことを覚えておきましょう。
下取りや買取に出す
下取りや買取に出す方法も1つの選択肢です。
下取りとは、ディーラーや中古車販売店で新しい車を購入した際、新車の購入費用に現在所有している車の売却金額を充当できることです。
下取りとして車を売却するメリットは、新しい車の納車と同時に車を売却できることです。手間なく車を手放せるメリットがありますが、相場以下の売却金額で取引されやすいデメリットがあります。
一方、買取とは、新しい車を購入するのではなく、単に車を売却するだけの方法です。
下取りとは異なり、手間がかかりますが、高値で売却されやすいメリットがあります。
廃車する
経年劣化や走行距離によっては、車として再販する価値がない状態もあります。
その場合には、思い切って車を廃車にする選択肢を取るのも良いでしょう。
廃車には「一時抹消登録」と「永久抹消登録」の2種類があります。
一時抹消登録は、長期間運転しない場合、廃車扱いにして税金を支払う必要がなくなるため、おすすめの廃車方法です。
廃車する際の手続き方法はこの2つ！
車を廃車手続きする場合には「永久抹消」と「一時抹消」の2つの方法があります。
それぞれの抹消方法によって手続きが異なるため、注意が必要です。
永久抹消
永久抹消とは、廃車する車を二度と運転しない車に対して行われる手続きです。主に解体車や走行不能車の登録を削除する手続き方法になります。
永久抹消の手続きを行うと、手続き後は公道で走行することはできません。永久抹消の手続き場所は、管轄の運輸支局で手続きを行う必要があります。
永久抹消の際、既に支払い済みである自動車税や自賠責保険料は、月割り計算で還付されます。ただし、還付されるのは普通車以上の場合です。軽自動の永久抹消で還付金は戻ってきません。
一時抹消
一時抹消は、車の登録を一時的に中断する手続き方法です。
長時間車を使用しない場合に行われる手続きでもあり、再登録の手続きを行えば、再び公道を走行できます。一時抹消の手続きは、転勤や引っ越し、そのほかの諸事情により車を一時的に使用しなくなった場合に行います。
一時抹消の手続きを行わなければ、自動車税や自賠責保険料を支払わなければいけないため注意が必要です。一時抹消では、永久抹消と同じく自動車税の還付金を受け取れますが、自動車重量税は還付されません。
一時抹消を行った後、再び車を使用する場合には、管轄の運輸支局で再度手続きを行いましょう。
廃車する際に気をつけてほしい3つの注意点
廃車する際に気をつけてほしい注意点が3つあります。
・注意点①：還付対応の有無
・注意点②：ローン残債が残っていないのか？
・注意点③：複数の買取業者に査定を依頼する
それぞれの注意点を詳しく解説します。
注意点①：還付対応の有無
還付金対応は買取業者によって仕組みが異なります。
一方の買取業者では、買取金額に別途振込形式で自動車税を還付するやり方もあれば、買取金額に還付金を含めているやり方もあります。
還付金で業者とトラブルに発展させないためにも、売買契約を結ぶ前には、必ず還付金の対応方法を事前確認しましょう。自分を守る意味でも事前確認は必ず実施してください。
注意点②：ローン残債が残っていないのか？
廃車する車にローン残債が残っていないのかを確認することも重要です。
車の所有者がクレジット会社やローン会社の場合、所有権解除と呼ばれる手続きを行う必要があります。所有権解除とは、車の所有権をクレジット会社やローン会社から売却主の所有物に変更する手続きです。
所有権解除する際には、車のローン残債を一括返済する必要があります。ローン残債を一括返済しなければ、廃車にしたくても、売却主の任意判断で売却ができません。
もし、ローン会社に所有権がついている車を売却した場合には「横領罪」に該当する可能性が考えられます。車を廃車にする前には、事前に車検証に記載されている所有者欄を確認しておきましょう。
注意点③：複数の買取業者に査定を依頼する
走行距離が多い車を廃車にする場合には、複数の買取業者に見積依頼することが重要です。具体的には、A社で80万円の買取金額がB社では100万円、C社では120万円の金額提示などはよくあることです。
車の適正価格を業者任せにしては、売却した後に後悔する可能性が高くなります。
買取や廃車依頼する前には、買取相場の事前確認を必ず行い、適正価格を把握しておきましょう。買取金額で損をしないためにも、可能であれば、3社以上の買取業者に見積依頼しましょう。
1店舗ずつ車の見積依頼で足を運ぶ時間がない方は、一括査定の利用をおすすめします。
廃車・走行距離についてよくある質問
廃車・走行距離についてよくある質問を以下にまとめました。
・質問事項1：廃車の目安となる走行距離はどのくらいですか？
・質問事項2：廃車する際に注意したいポイントは何？
・質問事項3：廃車方法を教えてください。
記事の内容を振り返る意味でも、もう一度確認してみましょう。
質問事項1：廃車の目安となる走行距離はどのくらいですか？
走行距離で廃車するのか判断する基準は「15万km〜20万km」のタイミングです。
15万km以上走行すると、エンジン本体やエンジン周りに不具合や故障が発生しやすくなります。結果的に乗り続ける選択をとっても修理代だけが重なっていき、最終的には新しい車を購入した方が得と判断する方も多いです。
質問事項2：廃車する際に注意したいポイントは何？
走行距離が多い車を廃車にする場合には、複数の買取業者に見積依頼することが重要です。具体的には、A社で80万円の買取金額がB社では100万円、C社では120万円の金額提示などはよくあることです。
車の適正価格を業者任せにしては、売却した後に後悔する可能性が高くなります。
買取や廃車依頼する前には、買取相場の事前確認を必ず行い、適正価格を把握しておきましょう。買取金額で損をしないためにも、可能であれば、3社以上の買取業者に見積依頼しましょう。
質問事項3：廃車方法を教えてください。
車を廃車手続きする場合には「永久抹消」と「一時抹消」の2つの方法があります。
永久抹消とは、廃車する車を二度と運転しない車に対して行われる手続きです。主に解体車や走行不能車の登録を削除する手続き方法になります。
一時抹消は、車の登録を一時的に中断する手続き方法です。長時間車を使用しない場合に行われる手続きでもあり、再登録の手続きを行えば、再び公道を走行できます。
