水没した車に保険は使えるの？と疑問を感じている方いませんか？車両保険は万が一の車両事故の際、自分の車を修理もしくは車の乗り換えする手厚い補償内容です。
しかし、いくら手厚い車両保険でも補償される範囲と補償対象外の範囲があります。そこでこの記事では、水没した際に車の車両保険は使えるのかについて徹底解説します。
記事内では、水没した際の車両保険の詳細情報に加えて、水没時に役立つ自動車保険の特約も合わせて紹介しています。水没した車の車両保険の適用条件が気になる方は、是非参考にしてみてください。
水没した車に保険は適用できるの？
この記事の結論から説明すると、水没した車に車両保険が使えるのか、使えないのかの違いは、水没した原因によって異なります。水没した原因が「洪水」の場合、車両保険は適用可能です。
ニュースでもゲリラ豪雨や台風の影響で河川が氾濫し、住宅街まで水が溢れて冠水するような自然災害をよく耳にすることがあるかと思います。
その際、水没が理由で車が水没してしまった場合には、車両保険は「一般条件」でも「車体車限定」でも適用可能なことを覚えておきましょう。
水没で車両保険を適用した場合の等級ダウンはどのくらい？
先ほど水没した際の理由が自然災害などの洪水が原因で水没した場合には、車両保険が適用できるとお話ししました。しかし、洪水で車両保険を使用した場合のデメリットは、翌年の保険料がアップすることです。
基本的に洪水で車両保険を適用した場合、自動車保険の等級は1等級下がります。自動車保険の等級が1等級下がる場合、翌年の保険料が現在支払っている自動車保険から約0.5倍〜1倍の計算になるでしょう。
1等級ダウン事故はあくまで、自分自身が原因とならない事故という見解になります。
車両保険を適用する中でも、「車両新価特約」を適用する場合には、自動車保険の等級は3等級ダウンすることを覚えておきましょう。
水没した車の車両保険が使える条件はコレ！
水没した際に車両保険が使える条件をもう少し詳しく解説します。水没した際に車両保険が使える条件は具体的に以下の2つです。
- 条件①：台風や大雨による洪水での水没被害
- 条件②：津波が原因による水没被害
それぞれ詳しく解説します。
条件①：台風や大雨による洪水での水没被害
台風やゲリラ豪雨、高潮などによる洪水が原因で車が水没した場合、車両保険は適用可能です。車両保険が適用できる条件においてのポイントは、台風やゲリラ豪雨、高潮などの被害は全て「自然災害」に該当する損害ということです。
自然災害で車に損害が発生した場合、条件によっては適用できることになっています。車両保険はいついかなる場合に発生する損害に備えるために、加入する保険内容です。
地球温暖化の影響もあり、ゲリラ豪雨が頻繁に発生する状況が現状で続いています。
日本でも1年に1回以上は自然災害による洪水被害が発生している状況であり、水没被害で車両保険を使う方が年々増加傾向にあることは間違いありません。
条件②：津波が原因による水没被害
津波などによる自然災害で車が水没被害に遭った場合でも、車両保険は適用可能です。日本は、地震などの影響で津波被害を受ける確率が高い国です。最近では、東日本大震災による自然災害を思い浮かべる方が多いでしょう。
自信を起因とした水没被害については、現状の日本国内の自動車保険の制度では、保険適用外の事故に該当します。
今一度確認！車両保険で補償される範囲は？
水没に限らず車両保険で適用される保険の範囲を今一度確認してみましょう。
以下で紹介する車両保険の条件は下記内容です。
- 一般条件で車両保険に加入している場合
- 車体車限定で車両保険に加入している場合
それぞれ詳しく解説します。
一般条件で車両保険に加入している場合
車両保険の内容が「一般条件」で現在加入している場合、津波による損害や火山噴火による損害以外全て、適用対象となります。一般条件は車体車限定とは異なり、保険料が高い内容ですが、補償内容が充実している特徴があります。
車両事故が発生した場合でも、単独事故、相手がいる事故どちらでも車両保険は適用可能です。単独事故の具体例としては、電柱やガードレール、ブロック堀に車を擦ってしまった場合でも、車両保険が適用できます。
他にも、車を駐車中に当て逃げ被害に遭う、もしくは車をいたずらされた場合でも、一般条件であれば適用可能です。高速道路を走行中、小石が飛んできたことにより、フロントガラスが破損した場合でも、使用できます。
ただし、一般条件で車両保険が使えない場合は、車の修理が必要な時です。車に違和感があるもしくは、修理が必要な場合には、いくら一般条件で加入しても、車両保険は使えないことを覚えておきましょう。
車体車限定で車両保険に加入している場合
車体車限定の車両保険とは、相手がいる事故は車両保険の適用範囲ですが、自分で起こした単独事故は車両保険の適用対象外となる保険内容です。
車体車限定で保険に加入する場合、一般条件で保険に加入するよりも、毎年負担する保険料は安くなります。また、先ほども説明した通り、車で電柱にぶつかってしまった、もしくはブロック堀に車をうっかり擦ってしまった場合でも、車両保険は使えません。
水没被害対策におすすめする自動車保険の特約【3選】
水没被害対策におすすめする自動車保険の特約を3つ紹介します。
- おすすめ①：車両新価特約（新価特約）
- おすすめ②：車両全損修理時特約
- おすすめ③：地震・噴火・津波車両全損時一時金特約
それぞれの特約について詳しく解説します。
おすすめ①：車両新価特約（新価特約）
車両新価特約とは、あらかじめ設定した車両新価金額以上の損害が発生した場合、車を全損扱いにして、新車購入時のほぼ同じ金額の保険金が支払われる特約です。車が水没した場合、状態が悪ければ、全損扱いになりやすい傾向があります。
車が水没により全損扱いになった場合、車両新価特約が付帯していれば、新しい車を手持ち資金を使うことなく、購入できるでしょう。
車両新価特約は初度登録から何年未満や車両金額が半分以下にならなければ継続的に付帯可能など、保険会社によって、内容が異なります。そのため、保険会社ごとの特徴を理解しつつ、適切な保険会社で車両新価特約を付帯することをおすすめします。
おすすめ②：車両全損修理時特約
車両全損修理時特約とは、初度登録から5年以上経過している車に付帯できる車両保険の特約です。車両全損修理時特約は、時価相当額を超えた場合の修理費の補填として使用する場合や、車の状態が悪く、次の車を購入しなければいけない時に初めて適用できる特約でもあります。
具体的には、時価相当額は50万円の車があり、水没被害で修理費用が80万円必要になる際、時価相当額から上限50万円までの上乗せ金額を保険金として賄える特約です。
水没した場合、エンジンの載せ替えや電気系統の交換などで修理費用が高額になりやすい傾向があります。水没被害の有無に限らず、初度登録からの経過年数は5年以上の場合には、付帯して損はしない特約の1つです。
おすすめ③：地震・噴火・津波車両全損時一時金特約
地震・噴火・津波車両全損時一時金特約は、地震や地震により発生した津波、火山噴火などによる自然災害で車に損害が発生した場合に、使える特約です。一般的に地震被害は通常の車両保険では適用範囲外の項目になります。
また、地震・噴火・津波車両全損時一時金特約で補償される範囲は50万円が上限となりますが、付帯して損はしない特約とも言えるでしょう。
水没車・保険についてよくある質問
水没車・車両保険についてよくある質問を4つまとめました。
- 質問事項①：水没被害の際に車両保険は本当に使えますか？
- 質問事項②：水没被害で車両保険を適用した場合の等級ダウンを教えてください
- 質問事項③：水没した車の車両保険が使えるケースとは？
- 質問事項④：水没被害に対策するために加入をおすすめする特約は？
記事の内容を振り返る意味でも、もう一度詳しく解説します。
質問事項①：水没被害の際に車両保険は本当に使えますか？
水没した車に車両保険が使えるのか、使えないのかの違いは、水没した原因によって異なります。水没した原因が「洪水」の場合、車両保険は適用可能です。
ニュースでもゲリラ豪雨や台風の影響で河川が氾濫し、住宅街まで水が溢れて冠水するような自然災害をよく耳にすることがあるかと思います。
その際、水没が理由で車が水没してしまった場合には、車両保険は「一般条件」でも「車体車限定」でも適用可能なことを覚えておきましょう。
質問事項②：水没被害で車両保険を適用した場合の等級ダウンを教えてください
基本的に洪水で車両保険を適用した場合、自動車保険の等級は1等級下がります。自動車保険の等級が1等級下がる場合、翌年の保険料が現在支払っている自動車保険から約0.5倍〜1倍の計算になるでしょう。
1等級ダウン事故はあくまで、自分自身が原因とならない事故という見解になります。
車両保険を適用する中でも、「車両新価特約」を適用する場合には、自動車保険の等級は3等級ダウンすることを覚えておきましょう。
質問事項③：水没した車の車両保険が使えるケースとは？
台風やゲリラ豪雨、高潮などによる洪水が原因で車が水没した場合、車両保険は適用可能です。車両保険が適用できる条件においてのポイントは、台風やゲリラ豪雨、高潮などの被害は全て「自然災害」に該当する損害ということです。
他にも、津波などによる自然災害で車が水没被害に遭った場合でも、車両保険は適用可能になります。
質問事項④：水没被害に対策するために加入をおすすめする特約は？
車両新価特約とは、あらかじめ設定した車両新価金額以上の損害が発生した場合、車を全損扱いにして、新車購入時のほぼ同じ金額の保険金が支払われる特約です。車が水没した場合、状態が悪ければ、全損扱いになりやすい傾向があります。
車が水没により全損扱いになった場合、車両新価特約が付帯していれば、新しい車を手持ち資金を使うことなく、購入できるでしょう。
